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(2017年10月16日時点)

仮想通貨への投資をはじめた方へ・・・お持ちの仮想通貨、本当に安全ですか?仮想通貨への投資をはじめた方へ・・・お持ちの仮想通貨、本当に安全ですか?

たしたちは投資のKAWARA版.COMという投資業界に特化した調査サービスを行い、
7万人以上の会員様たちと投資のトラブル情報を共有しております。

弊社のサービスをご利用いただく会員様より、
仮想通貨に対する調査依頼が多くなったため『仮想通貨長者.com』という
仮想通貨を専門とするサービスをご提供させていただくことになりました。

仮想通貨ブーム到来によって仮想通貨への投資を始める人たちが増えています。

しかし、実際にはそのほとんどの方々が…

  • 「仮想通貨詐欺に遭った」
  • 「一向に価値があがらない」
  • 「出金に応じてくれない」
  • 「信じていたのに裏切られた…」
  • 「どの仮想通貨を保有したらいいのかわからない…」

などの投資トラブルに巻き込まれ、大切な資金を失っています。

現在、数千種類も仮想通貨は発行されており、
そのほとんどは価値を持たずに消え去るか、詐欺コインです。

もしかしたら既に何らかの仮想通貨を保有しているかもしれませんが、 その仮想通貨は本当に安全だと言えますか?

少しでも「不安」や「危険」を感じるのであれば、
お持ちの仮想通貨の安全性をわたしたちが調査し、発覚した事実をすべてご報告します。

仮想通貨長者.comの調査サービスを利用して、事前に仮想通貨の安全性を確かめてみませんか?

仮想通貨の見識を深め、見極める目を持ちましょう。仮想通貨元年、来たる。仮想通貨の見識を深め、見極める目を持ちましょう。仮想通貨元年、来たる。

想通貨に目をつけた方は、先見の明をお持ちだと思います。

2017年、今年は仮想通貨元年と言われており、
これから仮想通貨が爆発的に普及すると考えられているからです。

仮想通貨の代表格であるビットコインは、2008年にはじめて発行されました。
その当時の値段は0,07円です。

それから9年の月日が流れ、現在では1BTC=10万円以上に高騰しています。
ざっと計算すると約150万倍の値上がりとなっています。

最初期にビットコインを1万円分購入していたらと考えると・・・

恐ろしくて計算ができません。

ビットコインは世界中でハンパではないお金持ちを数多く生み出しました。
今後、ビットコインと同じことが仮想通貨市場で起こる可能性があります。

もし、あなたがこれからより浸透していくであろう仮想通貨の見識を深め、
仮想通貨の安全性を確かめたいとお考えでしたら、仮想通貨長者.comのサービスがきっと力になるはずです。

2017年がなぜ仮想通貨元年と言われているのか?仮想通貨元年と言われる4つの理由2017年がなぜ仮想通貨元年と言われているのか?仮想通貨元年と言われる4つの理由

1つ、日本国で改正資金決済法の成立・施行

改正資金決済法とはつまり、「仮想通貨を通貨として認めますよ」という法律です。
この法律の成立がどれだけ爆発力を持つのかご存知ですか?

現在の日本国の体制になってはじめて、円以外の通貨が通貨として認められたということです。
この背景には、外資の●●や●●系列が深く関与しています。

●●や●●の話を出すと都市伝説のように聞こえるかもしれません。

しかし、これは都市伝説でもなんでもありません。

後述する“事実”を聞いていただければご理解いただけるかと思います。

2つ、三菱東京UFJが仮想通貨を一般向けに発行

三菱東京UFJ銀行の有価証券報告書を見たことがありますか?

その有価証券報告書の株主リストを見てみると、
外資の●●や●●系のファンドや銀行が株式保有の25%以上を占めています。

これは三菱東京UFJ銀行の株式の保有比率として第一位となります。

三菱東京UFJ銀行が、仮想通貨を発行することにはどのような意味を持つのでしょうか?

その背景に世界有数の影響力を持った財閥系企業が絡んでいると聞いたら?

彼らの力を持ってすれば仮想通貨は高い確率で普及することになるでしょう。

三菱東京UFJ銀行が仮想通貨を発行するということは、
つまり、影響力の大きな企業が

「日本の皆さん、仮想通貨を普及させることにしました。どうぞよろしく」

と言っているのと同じことであり、普及することがほぼ確定したと言って過言ではないのです。

3つ、FX会社や証券会社が仮想通貨取引に対応してくる

数年前から日本国におけるFX取引は空前のブームです。
世界中での一日の為替取扱高は数百兆円規模です。

日本国において、FX取引の実稼働数は100万人弱、
FXの口座は650万口座あると言われています。

それに対して、仮想通貨の代表格であるビットコインでは、
すでにあれほど巨大な市場になっているにも関わらず、アクティブなユーザーは1万人弱、
仮想通貨取引所での口座開設数も30万口座弱と言われています。

現在、仮想通貨市場はFX市場の1/70ほどです。

これから、日本のお家芸であるFX市場から、
仮想通貨市場への投資家と取引所の流入がはじまる可能性はとても高いです。

FX市場と比べてみても、少なくとも仮想通貨市場は今よりも
70倍以上の市場拡大の可能性が眠っているのです。

今後、FX会社や証券会社も仮想通貨の市場に狙いを定めてくることは安易に予想できます。

日本国において、これほど人気のあるFXユーザーや
FX会社が仮想通貨市場に流れてきたらどのようなことが起こるでしょうか?

4つ、そもそもブロックチェーン技術が優秀

仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれるプログラムが基盤となって稼働しています。

このブロックチェーン技術は、従来の金融システムとは異なり、
仮想通貨の取引台帳をネットワークに繋がっている
不特定多数のコンピューターに分散させ、共有するという方法をとっています。

そのためブロックチェーンは、「分散型台帳技術」と呼ばれています。

ビットコインでイメージすると、誰が、いつ、どんな取引をしたか、
誰がいくらのビットコインを持っているかなどが記録された通帳を、
何百万人という人が保有している状態になります。
(コイン保有者のプライバシーは守られます。)

ブロックチェーンの仕組みに関する詳しい解説はここでは控えますが、
ブロックチェーンはこうした仕組みで成り立っているため、
従来の金融システムよりもはるかにデータ改竄される可能性が低く、
特定の誰かが不正行為をすることはとても現実的ではないのです。

そしてセキリティ維持のためのコストも極めて安く、
従来の金融システムをガラリと変えうる力を秘めているのです。

ブロックチェーン技術は、仮想通貨のみならず、様々な場所での活用がすでにはじまっています。

ブロックチェーン技術のセキリティの強固さが仮想通貨の
信頼性の担保になっている事実を知っておく必要はあります。

その他にも仮想通貨バブルが起こる理由はありますが、
ここまでの説明をまとめると、

  • 日本国が仮想通貨を通貨として認めた
  • 仕掛け人の黒幕は強大な力を持った外資系財閥企業群
  • FX会社や証券会社が仮想通貨市場へ今後続々参入
  • セキュリティが破られにくいブロックチェーン技術が安心と安全の担保となる

聡明な投資家の皆様なら、ここまでの説明だけで、
今後、仮想通貨市場がどうなるのか安易に想像できたはずです。

ここまで説明したことは、あくまでも日本が仮想通貨元年になるであろうという話です。

世界を見渡すとすでに仮想通貨が深く浸透している国も少なくありません。

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投資の“KAWARA”版.comのサポートスタッフは、数々の投資案件の調査に携わっています。

そのため、仮想通貨に関しても何かと博識なスタッフが多く、
仮想通貨のトラブル状況のみならず、投資そのものに関する質問やサポートも可能です。

投資に関するお悩みや不安なことなども、お気軽にご相談ください。

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なぜ仮想通貨長者.comは無料なのか?なぜ仮想通貨長者.comは無料なのか?

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優良な仮想通貨と粗悪な仮想通貨を見極める。仮想通貨の選び方を知りましょう。優良な仮想通貨と粗悪な仮想通貨を見極める。仮想通貨の選び方を知りましょう。

状、世界で2500種類以上の仮想通貨が発行されていますが、

その95%以上は詐欺案件です。

仮想通貨バブルに乗るためには、詐欺通貨を見抜く目を持つ必要があります。

現時点で、ビットコインやイーサリアム、リップルなど
信頼性の高い通貨のみに投資することも否定はしませんが、
いまは知名度が低くとも、優良な仮想通貨があることも事実です。

ビットコインは今後少なくとも、1BTC=20万円ほどには値が上がることが予想されます。

現状、1BTC=10万円前後を行き来していますが、
この相場に高いレバレッジをかけたとしても、リスクが高くなる一方でしょう。

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制定日:平成27年9月1日
追伸追伸
仮想通貨は危険なのか?
仮想通貨は危険なのか?

2014年。ビットコインの信用をほんの一瞬落とす事件が起こりました。

当時、世界最大のビットコイン取引所だったマウントゴックス社が
突然取引を全面停止し、経営破綻した事件です。

マスメディアにも大きく取り上げられ騒動となりました。
経営破綻の原因は約75万BTCと現金28億円が奪われたためです。

当初は外部からのサイバー攻撃で奪われたとされていました。

取引所が通貨を奪われるなんてあってはならないことで、
この事件でビットコインは危ないのではないか・・・という声もあがりました。

しかし、よくよく調べてみると、実際には会社による業務上横領だったことが判明しました。

外部の犯行ではなくマウントゴックス社という一取引所による犯罪だったのです。

マウントゴックス社が経営破綻を申請した日には、
ビットコインは前日の約5万9250円から、5万6900円に下落しました。

これまで数年間のビットコインの価格変動を見ると、
マウントゴックス社がビットコインの価格に与えた影響は軽微です。

それはビットコインそのものに問題が生じたわけではなく、
ブロックチェーンが優れていることに変わりはないと、ユーザーたちが判断したためです。

あの騒動がメディアで大きく報道されたため、
多くの人が「仮想通貨は危ない」と勘違いしてしまいました。

しかし、実際はそうではありません。

たとえば、ある銀行に銀行強盗が入ってお金をたくさん奪われる事件が起きたとします。

だからと言って、わたしたちは「銀行強盗が入ったから円は危ない・・」とは思いませんよね。

危ないのはその銀行であり、円ではありません。

これと同じことがあのときの事件が起こったのです。

ブロックチェーン技術は優秀です。

そして、改正資金決済法の施行で、マウントゴックス社のような事件は
圧倒的に減るでしょうし、また仮想通貨市場は健全化されていきます。

2017年6月に施行される改正資金決済法で、より安全に仮想通貨を取引できるようになるのです。

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